大和証券は、12日付「マーケットウォッチ」で、川崎重工を参考銘柄に取り上げている。同社は、前3月期は営業利益が65%増と大幅な増益を達成したものの、今期は10%の営業減益を予想している。それに対し、大和総研では、保守的な為替前提(1ドル=110円、1ユーロ=150円)のうえ、船舶やプラントなど不採算部門の黒字化などで増益の可能性が高いと指摘しているという。さらに同証券では、中長期的には、航空宇宙と鉄道車両が期待されると見ているようだ(証券新報)。
社長輩出数10万人当たり1位 26年連続で福井県
システム開発での非機能要求の“見える化”と確認方法を共同で検討することを目的に、NTTデータなど主要SIベンダー6社は、「非機能要求グレード検討会」を発足させた。
東京エレクトロン、太陽電池用製造装置事業でシャープと合弁会社設立
東京エレクトロンは、これまで太陽電池用製造装置の基礎的な研究を実施してきたが、今後事業化を進める。また、薄膜シリコン太陽電池用プラズマCDV装置の製品化に関し、シャープとその開発のための合弁会社「東京エレクトロンPV」を2月6日に設立したと発表した。
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【第4回】ケーススタディで知るXMLデータベース導入の効用(後編)
高い柔軟性から、多彩な用途での利用が期待されているXMLデータベース。前回より、三井物産のNeoCoreXMSを例に挙げて、実際にXMLデータベースが導入された事例をフォーカスしている。前回は、XMLデータベースのネイティブな使い方が活用されているケースを見てきたが、今回はより一般企業でも活用範囲が広い、ドキュメントデータベースとしての活用方法を見ていくことにする。